NYノマド　第25回 コロナ禍の追い風を受けるコネクティッド・ホームフィットネス市場 Part1

このペロトン社は2012年に設立され、スポーツジム中心に展開されていたバイクやトレッドミル（ランニングマシーン）でのエクササイズをもっと家庭の身近な存在にするため、家庭用のエクササイズ機器を展開しています。

このマシン、家庭用といえども、およそ2500ドル（日本円で26万円弱）するのですが、ヒュー・ジャックマンやデビッド・ベッカムといったセレブリティたちも利用する人気のエクササイズ機器で、コロナ禍でスポーツジムの営業が制限される中、家庭でのエクササイズ需要が増加、その恩恵を享受している企業の一つです。

同社のエクササイズ機器には付属のタブレットでエクササイズのレッスンを受けることができたり、ユーザー間でコミュニケーションができる機能やコミュニティをオンラインで提供しています。

ユーザーは“leader board name"と呼ばれるユーザー名を設定し、ワークアウトの結果を共有したり、コミュニケーションすることができるのですが、この機能に問題があるというのです。

実際、ヒュー・ジャックマンは自身のSNSでワークアウトの結果の画面をポストしたのですが、そこにこの“leader board name"が映り込んでいたことで、意図せず、彼の“leader board name"をSNSのフォロワーが知ることとなってしまいました。その結果、ペロトンユーザーたちがこぞって彼のアカウントをフォロー、彼は結局ユーザー名を変更したようです。

78歳のバイデン氏、このペロトンバイクを使って毎朝エクササイズを日課として行っているようなのですが、このマシンのタブレットにはビルトインカメラとマイク機能があり、ユーザーがこの機能を許可すると、他のペロトンユーザーがエクササイズの様子を見たり、聞いたりすることができてしまいます。

これらの機能が、大統領という国家機密に関わる職務を遂行する上で、大きなリスクになるというのです。

そして、これらの機能を取り除けば、ペトロンバイクをホワイトハウスに持ち込むことは可能かもしれないそうです。

ホワイトハウスに移り、トランプ氏が設置した、ダイエットコークを持ってきてもらうためのボタンを早速撤去したというバイデン氏、自身の高年齢もあり、健康への配慮やエクササイズへの関心はかなり高そうです。

個別のホームフィットネス製品・サービスについてご紹介する前に、北米のフィットネス関連市場の状況を簡単に概観しておきたいと思います。

コロナ前のデータになりますが、2018年の身体的活動への参加や関連製品・サービスの支出の総額は、北米が2827億ドル（日本円でおよそ29兆3,123億円）、参加者一人当たりの支出額は1345ドル（日本円でおよそ139,463円）と全ての地域の中、支出総額、1人当たりの支出額のいずれも最も高くなっています。

中国や日本を含むアジア・パシフィック全体の一人当たりの支出額176ドルと比較すると、北米の一人当たりの支出額は8倍弱、1人当たりの支出額が第2位のヨーロッパの528ドルと比較してもおよそ2.5倍の金額で、身体的活動へのダントツの金銭的なアクティブさを示しています。

このデータからもアメリカは、グローバルなフィットネス市場を牽引する国の一つと言えると思います。

そして、パンデミック前後におけるアメリカの運動器具利用の実態について、アメリカの主要ジムの会員に尋ねた調査結果によれば、コロナウィルスによるパンデミック以降、ストリーミング、ネット接続された機器、無料のアプリ、トレーナー、有料アプリの利用が大幅に増加、53.6%の会員が自分のジムのルーティーンに無料のアプリ、ストリーミング、ネット接続された、もしくはされていないエクササイズ機器、有料のアプリなどを合わせて利用していると回答しています。